事務・オフィスワークの仕事データベース
事務従事者

秘書の仕事内容・必要なスキル・給料

企業や団体の社長、役員などの幹部が職務に専念できるように、幹部を補佐する様々な仕事を行う。

どんな職業か

企業や団体の社長や役員など幹部が職務に専念できるように、幹部を補佐する様々な仕事を行う。  基本的に幹部よりも早く出勤し、郵便物、FAX、電子メールなどに目を通し、緊急のもの、返事が必要なものなど重要度に応じて振り分ける。幹部のその日のスケジュールを確認し、必要な社内外への連絡・調整を行う。スケジュールに関する社内外からの問い合わせにも対応する。緊急のスケジュール変更の場合には、関係者への連絡など迅速に対応を行う。  来客や電話があった場合には、取次ぎと応対を行う。手紙など文書の作成や会議の資料作成や日程調整等をすることもある。  口頭や文書でよせられる膨大な情報のなかから必要な情報だけを取捨選択し、わかりやすい形にまとめて幹部に報告する。  海外との取引がある企業や団体では来客時に会議や商談に立ち会って通訳を務めたり、文書の翻訳を担うこともある。  また、出張の手配、慶弔の対応、取引先の人事情報のチェック、業界情報の収集整理なども行う。 ◇ よく使う道具、機材、情報技術等  FAX、電子メール、文書作成ソフト(Word、一太郎等)、表計算ソフト(Excel、Googleスプレッドシート等)、オンライン会議ツール、パソコン

この職業に求められるもの

job tag の数値情報から、この職業で重要度が高い項目を並べています。「全職業中の順位」は、収録されている全職業の中でこの項目のスコアが何番目に高いかです。

重要度の高いスキル

傾聴力読解力説明力他者との調整文章力他者の反応の理解
job tag のスコア。外側ほど重要度が高い。

スキル

項目スコア全職業中の順位位置
傾聴力4.6171 / 498
上位34%
読解力4.1187 / 498
上位38%
説明力4.1216 / 498
上位43%
他者との調整4.1125 / 498
上位25%
文章力3.9190 / 498
上位38%
他者の反応の理解3.5248 / 498
上位50%
説得3.3240 / 498
上位48%
交渉3.2224 / 498
上位45%
時間管理3.2205 / 498
上位41%
指導3.2337 / 498
上位68%

知識

項目スコア全職業中の順位位置
事務処理3.417 / 508
上位3%
日本語の語彙・文法2.1104 / 508
上位20%
顧客サービス・対人サービス1.5351 / 508
上位69%
外国語の語彙・文法1.5120 / 508
上位24%
人事労務管理1.2231 / 508
上位45%
コミュニケーションとメディア1.2304 / 508
上位60%
経済学・会計学1.1192 / 508
上位38%
心理学1.0276 / 508
上位54%
ビジネスと経営1351 / 508
上位69%
社会学1.0289 / 508
上位57%

アビリティ

項目スコア全職業中の順位位置
トラブルの察知3.5144 / 426
上位34%
発話理解3.2109 / 426
上位26%
記述表現3.2120 / 426
上位28%
マルチタスク3.158 / 426
上位14%
記述理解3.1125 / 426
上位29%
発話表現3.1167 / 426
上位39%
記憶力3.176 / 426
上位18%
演繹的推論2.7263 / 426
上位62%
選択的注意(集中する力)2.6314 / 426
上位74%
アイデアや代案を数多く生み出す力2.5287 / 426
上位67%

秘書のスコアをすべて見る

仕事内容

なるには

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。  短大や専門学校などで秘書の専門教育を受けるか、又は大学を卒業して企業や団体に入職し、秘書課などに配属される。また、一般の職員が秘書として異動することもある。  関連の資格としては、実務技能検定協会の「秘書検定」がある。秘書検定では、秘書としての業務を遂行する知識や能力を持っているか審査される。  外資系企業などでは、入職時点で高度な語学力や実務能力などが求められる。バイリンガル秘書の検定試験である国際秘書検定試験(CBS)に合格しCBS認定証(CBS Certificate)を取得すると、国際的に活躍するためには有利である。  経験を積み、経営情報の収集・分析などの高度な業務を任されたり、時には幹部の補佐・代理を務めることもある。  機転がきき積極的で他人に気配りができること、記憶力がよいことなどが求められる。また、パソコンのスキルや事務処理能力が必要とされる。

就いている人の学歴

学歴割合の目安
大卒0.7
短大卒0.2
高卒0.1
修士課程卒(修士と同等の専門職学位を含む)0.1
博士課程卒0.1
専門学校卒0.1

関連する資格

給料

賃金構造基本統計調査では「秘書」として集計されています(2023年・全国)。この区分には1の職業がまとまっています。

きまって支給する現金給与額326.9千円
年間賞与その他特別給与額835.7千円
平均年齢41.2歳
平均勤続年数9.6年
労働者数2,022人

月額給与の推移

367.4355.7344332.4320.72020202120222023秘書千円
賃金構造基本統計調査の「秘書」(全国・男女計)。単位は千円。

都道府県別の月額給与

Japanese Prefectures Created by Geolonia (https://geolonia.com/). 沖縄 / Okinawa 鹿児島 / Kagoshima 宮崎 / Miyazaki 大分 / Oita 熊本 / kumamoto 長崎 / Nagasaki 佐賀 / Saga 福岡 / Fukuoka 高知 / Kochi 愛媛 / Ehime 香川 / Kagawa 徳島 / Tokushima 山口 / Yamaguchi 広島 / Hiroshima 岡山 / Okayama 島根 / Shimane 鳥取 / Tottori 和歌山 / Wakayama 奈良 / Nara 兵庫 / Hyogo 大阪 / Osaka 京都 / Kyoto 滋賀 / Shiga 三重 / Mie 愛知 / Aichi 静岡 / Shizuoka 岐阜 / Gifu 長野 / Nagano 山梨 / Yamanashi 福井 / Fukui 石川 / Ishikawa 富山 / Toyama 新潟 / Niigata 神奈川 / Kanagawa 東京 / Tokyo 千葉 / Chiba 埼玉 / Saitama 群馬 / Gunma 栃木 / Tochigi 茨城 / Ibaraki 福島 / Fukushima 山形 / Yamagata 秋田 / Akita 宮城 / Miyagi 岩手 / Iwate 青森 / Aomori 北海道 / Hokkaido
  • ≤247千円
  • ≤268.5千円
  • ≤298.7千円
  • ≤341.2千円
  • ≤513.1千円
色が濃いほど月額給与が高い。県にさわると数値が出ます。出典 賃金構造基本統計調査(2023年)。

秘書の都道府県別の給料を見る

この分類の人はどれくらい動いているか

ここから下は、この職業が属する「事務従事者」という大きなくくりの数字です。職業ひとつずつの統計は無いため、国の調査で使われている職業分類の単位で見ています。

事務従事者に入った人は、前はどんな仕事をしていたか

事務 61.6%販売 12.3%専門的・技術的職業 9.2%サービス職業 8.8%管理的職業 3.5%運搬・清掃・包装等 1.9%その他 2.6%
  • 事務61.6%
  • 販売12.3%
  • 専門的・技術的職業9.2%
  • サービス職業8.8%
  • 管理的職業3.5%
  • 運搬・清掃・包装等1.9%
  • その他2.6%
雇用動向調査から、この分類に入職した人の前職の内訳。同じ分類からの移動が61.6%を占めます。

この分類に入った人のうち、38.4%は別の分類の仕事から移ってきています。未経験からの入りやすさをはかる目安になります。

雇用動向調査 職業別 未充足求人数・欠員率(2021年)
雇用動向調査 職業別 入職・離職者構成比(2017年)
雇用動向調査 現職職業×前職職業 別入職者数(2019年)

働き方の特徴

職場は企業や団体であり、全国に広がっている。  比較的責任の軽い仕事から重要な仕事まで幅広い職務を行うため、新卒者からベテランまで幅広い年齢層が活躍している。  男性の秘書もいるが、日本ではその数は少なく、女性が多い。  働く時間や休日は所属している企業などの規定に準じるが、幹部のスケジュールにあわせて朝早く出勤したり、残業したり、休日に出勤することもあり、就業時間が不規則になる場合もある。  ビジネスがグローバル化する中で、経営者を支えるエキスパートとしての秘書は、専門職として企業内での重要度が高まっている。そのため、より広い知識と教養を持った人材が求められる傾向にある。

仕事の内容が近い職業

スキル・知識・アビリティ・仕事の性質・仕事活動の187項目を標準化して、この職業とどれくらい近いかを計算しています。

出典
職業情報提供サイト(job tag)/厚生労働省 職業情報データベース(独立行政法人 労働政策研究・研修機構 作成) 数値系 Ver 7.00/解説系 Ver 7.01(2026年7月30日取得)
賃金構造基本統計調査(厚生労働省)「令和2年以降 一般_都道府県別_職種(特掲)DB」を加工して作成
雇用動向調査 職業別 未充足求人数・欠員率(2021年)
雇用動向調査 職業別 入職・離職者構成比(2017年)
雇用動向調査 現職職業×前職職業 別入職者数(2019年)